Test Navi Report

Abstract
地球温暖化防止のためのCO2排出量削減の重要性は今さら言うまでもない。このたび弊社の従来品よりも大幅に消費電力削減を実現したブライン式恒温恒湿室を開発したので報告する。省エネ技術のキーワードは　(1)ブラインの温度と流量の制御　(2)冷凍能力をブラインに蓄冷　(3)空気冷却の顕熱比の改善　(4)平衡調温調湿方式の制御方法の改善　(5)乾式除湿機の能力制御　である。

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本報告では、室外や自動車内の温湿度変化、および一例として宇都宮−神戸間のトラック輸送中の振動を連続計測した。その結果、自動車内は室外に比較して大きな温湿度変化が発生し、特に夏期の温湿度変化が大きいことがわかった。また、本実験のトラック輸送環境の場合、振動加速度±1G（9.8m/s2）程度の振動が連続的に貨物に対して伝わっていたことがわかった。

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従来、プロトン伝導膜の伝導度測定は膜面方向の伝導度を測定する方法が一般的である。しかし、膜面の縦、横方向や膜厚方向には異方性があるため、近年では、膜厚方向の伝導度を測定する必要性が高まりつつある。本研究では、ナフィオンの膜厚方向の伝導度を安定して正確に測定できる方法を見出すことを目的とした。膜厚方向測定では2端子法と4端子法が可能であるが、2端子法は4端子法に比べ測定が容易で、複数の試料でのばらつきが小さく、結果が安定するという利点がある。そこで本稿では、主に2端子法による膜伝導度の測定について、膜／電極間の界面多層性の影響および2端子法での測定可能性について、その結果を報告する。

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エスペック株式会社は、2004年9月15日に、早稲田大学との共催で「VOC対策の現状と展望」と題するセミナーを開催したので、その講演内容について紹介する。

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住宅における揮発性有機化合物汚染はシックハウスとして社会問題化している。国会でも議論が盛んに行われ、住宅、建築物に関して建築基準法が2002年7月に改正された。2003年7月から施行されている。本報告は、国内のガイドラインや建材などからの化学物質放散測定に関する状況に関して述べたものである。厚生労働省の指針値は住宅や建築物のみでなく車室内も対象としているため、これらの部品からの放散も測定が求められている。

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室内空気環境において、TVOCの定義は主に2つに分類される。1つは、GCMS法等により測定されたピークを同定、定量し、定量されたVOCsと未同定ピークの総量のトルエン換算値の合算値とするものであり、もう1つは、測定されたピークの総量をトルエン換算するものである。どちらの方法を用いるかは各測定機関により異なっており、現状では統一されていない。当社はこのような現状を踏まえ、TVOCの測定方法としては、(1)トルエン換算する定義を主流とし、(2)定性定量による定義を採用されているお客様にも、オーダーメイドで測定方法をお客様に合わせることにより、幅広いお客様に対応している。

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半導体デバイスの高機能・高性能化に伴い、その発熱量は、年々増加の傾向にある。一方、半導体デバイスは、製造工程の最終検査で、一定温度のバーンイン試験を行うが、デバイス自身の高発熱化により、一定温度に制御することが困難になっている。温度制御方式には、空冷方式、水冷方式、ヒートパイプ方式などが挙げられる。しかし、バーンイン試験においては冷却能力の他に、高い温度制御能力、装置の小型化なども求められる。ところが、先に挙げた方式ではこれらの要求を満たすことは困難である。そこで、これらの要求を満足させるため、ミスト冷却による対応を試みた。ミスト冷却では、水の潜熱を利用することで、瞬時に大きな発熱量を取り除くことが可能である。

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光コネクタを対象として、Telcordia規格に準拠した高温高湿試験および温度サイクル試験を実施した。信頼性試験と並行して供試品の光特性の自動測定を行い物理的な変化と比較した。また試験後の評価には光コネクタの端面の物理的変化を確認した。その結果、光特性に変化はほとんど見られないものの端面のファイバ引き込み量が変化しており、特に温度サイクル試験において変化が大きかった。他方、試験後のフェルール端面は85℃,85%,2000時間後で押しつぶされたような形状変化があった。

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世界的な地球環境保全のうねりの中で、あらためて「緑・森」の果たす役割がクローズアップされている。特に、地球温暖化防止対策として森林の二酸化炭素吸収効果が、京都議定書において認められてから、森の環境保全機能が重要視されてきている。エスペックが進める「郷土の森づくり」は、まさに森の機能を活かして快適な環境を実現しようとするものである。本稿では、郷土の森の環境改善機能のうち、最も基本的な防音機能と二酸化炭素固定機能について紹介する。

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2002年4月のフロン回収破壊法の施行に合わせ、従来一般の回収機では回収できなかった低沸点冷媒用の回収機を開発したので、ここに報告する。当社では、すでに各サービス拠点に配備し、運用を開始している。なお、本報告は、社団法人日本冷凍空調工業会主催の「代替冷媒と環境　国際シンポジウム2002」ですでに報告している。